【DUAL SPIRALE 危険度検証】特許失効、特商法フリーメールで判明！榊原洋が謳う「毎週20万円競馬AI」の真実

あおきです。

「DUAL SPIRALE（デュアル・スパイラル）」という名称を冠した案件が、現在インターネット上で大きな注目を集めています。セールスページでは、「毎週20万円の現金収入をボタン1つで完全自動で手に入れる」と謳われていますが、その主張は信頼できるのでしょうか？本稿では、情報提供者、販売元の法人情報、特許、そしてビジネスモデルの核心に至るまでを、徹底的に検証します。

特定商取引法に基づく表示

販売者名：株式会社マスターマインド
代表取締役：三谷竜司
所在地：東京都品川区東五反田二丁目3-5 五反田中央ビル7階
電話番号：03-6824-6081
メールアドレス：mastermind.jimukyoku@gmail.com

特商法表記の厳密な検証：信頼性の低い販売元情報

DUAL SPIRALE」の信頼性を判断する上で、販売元情報である特定商取引法に基づく表示（特商法）の検証は不可欠です。確認の結果、販売者情報には複数の信頼性を損なう要素が含まれており、本案件の健全性に重大な疑問を投げかけるものです。

1. 法人名と代表者情報：表面的な体裁の裏側

販売者名として「株式会社マスターマインド」、代表取締役として「三谷竜司」と記載されています。法人名義が存在し、登記されていることは確認できるものの、これはあくまで法人としての最低限の体裁を整えているに過ぎません。法人であるという事実だけをもって、そのビジネスの信頼性や提供される情報の正確性が保証されるわけではありません。

所在地：実態の見えにくいレンタルオフィスの利用

所在地は「東京都品川区東五反田二丁目3-5 五反田中央ビル7階」と記載されています。この住所を調査した結果、そこには「LiFEREEWORK五反田」というレンタルオフィス（またはシェアオフィス）が存在することが判明しました。

高額な情報商材や投資関連案件において、レンタルオフィスの利用は企業の実態を隠蔽するため、あるいは所在地を特定されにくくするための常套手段として用いられることが少なくありません。顧客が物理的な訪問を通じて販売者の実態を確認することが極めて困難であり、万が一のトラブル発生時に責任追及を難しくする要因となります。

連絡先メールアドレス：プロ意識に欠けるフリーメールの採用

最も大きな問題の一つが、連絡先のメールアドレスです。「mastermind.jimukyoku@gmail.com」という、誰でも容易に取得できるフリーメールが記載されています。

信頼に足る企業が、高額なシステムやノウハウを販売するにあたって、公式の窓口に独自ドメインではなくフリーメールを採用することは、極めて異例かつ不誠実です。

セキュリティと信頼性の低さ： 企業としてのセキュリティ意識の欠如を示唆します。
サポート体制への疑問： 組織的なサポート体制が確立されているかどうかに疑問が残ります。

このフリーメールの利用は、販売元が恒常的かつ長期的な事業継続を視野に入れていない、あるいは消費者からの追及を避ける意図があるのではないかという、強い疑念を抱かせます。

特商法検証の結論：危険信号の点灯

特商法の検証結果を総合的に見ると、DUAL SPIRALEの販売者情報からは、信頼性の低さが強く示唆されます。法人格こそあれ、実態の見えにくいレンタルオフィスとフリーメールの組み合わせは、高額な情報商材販売で警戒すべき典型的なパターンに該当します。

この特商法表記は、販売者が「特定商取引法」という法的な義務を果たしているという体裁は取っているものの、その内容は、消費者の信頼を得るための努力や誠実性が著しく欠如していると言わざるを得ません。高額な参加費用を支払う前に、この販売元情報の不備を重大な危険信号として認識すべきです。

案件の概要と情報提供者：榊原洋氏の信憑性

DUAL SPIRALEは、榊原洋氏を情報提供者として打ち出しています。

榊原洋氏のプロフィールと裏付けの欠如

セールスページによれば、榊原氏は「データ解析と金融工学の第一人者」であり、「20代より大手金融機関にてディーラーとして活躍、数百億円規模の資金を運用」した実績を持つとされています。さらに、学術機関や研究者とも連携しているという華麗な経歴が示されています。

しかし、これらの輝かしい肩書きを客観的に裏付ける情報は、ネット検索では一切確認できません。検索結果の大半は、本件DUAL SPIRALEに関する記事か、全くの同姓同名の競輪選手に関する情報に偏っています。これは単なる偶然とは考えにくく、意図的な検索逃れを目的として、実在の人物ではない「榊原洋氏」というペルソナを設定し、演じさせている可能性が濃厚です。金融工学の専門家であるならば、通常、学術論文や業界での講演記録などが確認できるはずですが、それらが皆無である点は極めて不自然と言えます。

セールスページの謳い文句と「特許5159592号」の虚偽性

DUAL SPIRALEは、そのシステムの優位性を強調するために、複数の誇大広告を使用しています。

「世界初」AIシステムと実績の根拠

「毎週20万円の現金収入をボタン1つ完全自動で手に入れる」
「世界初・連鎖演算形AIシステム」
「即金収入と安定収入を両立した世界初の認可済最新AIシステム解禁」

これらの謳い文句に加え、「投資家支持率No1」「システム簡易性No1」「即金性N01」という「3つのNo1」を実績として提示しています。しかし、これらの「No1」評価の根拠（出所）は一切明示されていません。根拠不明なランキングや評価は、セールスを目的とした自作自演である可能性が高く、信用に値しません。

「国が正式に認めた特許」はすでに消滅済み

最も深刻な問題は、「特許5159592号」を「国が正式に認めた特許ロジック搭載」として大々的に宣伝している点です。

特許情報を照会した結果、確かに該当する特許番号の情報は存在しました。しかし、その特許は「年金不払い」を理由にすでに権利が消滅していることが判明しています。

特許権が消滅しているにもかかわらず、それを現役の「認可済ロジック」として利用者にアピールする行為は、事実の誤認を誘発する極めて悪質な手法と言わざるを得ません

ビジネスモデルの核心：LINE登録で明かされる「競馬」

「毎週20万円の入金」と「月曜日に入金」という不可解な条件は、当初から公営競技との関連を強く示唆していました。

実際にLINEに登録し、提供される動画を視聴した結果、DUAL SPIRALEのビジネスモデルが「競馬予想」であることが明らかになります。

競馬＝投資ではない：ギャンブルの本質

競馬は、騎手が騎乗する馬を競争させるギャンブルであり、投資ではありません。その結果は、馬と騎手のコンディション、競馬場との相性、さらには天候などの自然現象といった、二度と同じ条件が再現されない複合的な要素によって左右されます。AIシステムがいかに高度な解析を行ったとしても、これらの不確定要素を完全に予測し、毎週安定的に20万円もの利益を確約することは、論理的にも現実的にも不可能です。

高額な参加費用と開発者側の論理矛盾

DUAL SPIRALEのシステムを利用するためには、最終的に「SPIRALE TEAM RISE」という有料コミュニティへの参加が必須となります。

SPIRALE TEAM RISEの参加費用は198,000円です

謳い文句通り、1週間で元が取れるような「究極の稼ぎ方」が本当に可能であれば、開発者側は198,000円という参加費用を設定し、外部にノウハウを販売する必要があるでしょうか？

もしあなたが開発者であれば、その秘密裏のノウハウを自ら運用し、利益を独占するのが合理的です。これを外部に販売するという行為は、「システムを運用するよりも、情報商材として売却する方が利益になる」ということを意味しており、システムの本質的な収益力に対する致命的な疑問を投げかけます。

まとめ：DUAL SPIRALEへの参加リスクと推奨されない理由

DUAL SPIRALEは、競馬というギャンブルを、あたかも安全なAI投資システムであるかのように装って販売している案件です。

情報提供者（榊原洋氏）の経歴に客観的な裏付けがない。
特商法でフリーメール、レンタルオフィスを使用しており信頼性に欠ける。
「特許5159592号」はすでに消滅しており、宣伝内容に虚偽性が含まれる。
ビジネスモデルが競馬であり、AIで安定的な「毎週20万円」の利益獲得は不可能。
高額な参加費用（198,000円）が設定されており、ノウハウ販売が目的である可能性が高い。

「効果を保証するものではありません」という予防線も張られているため、万が一損失が出たとしても、全ては参加者の自己責任で完結します。これらの事実を総合的に判断し、DUAL SPIRALEへの参加は強く推奨できません。安易な謳い文句に惑わされることなく、冷静な判断を下すことが求められます。